取引所定款・諸規則・問題集その他（まとめ）

【練習問題】

・東京証券取引所のToSTNet市場における有価証券の売買に、単一銘柄取引とバスケット取引がある。・・・○か×か？・・・○・・・正解

※上の問題は、このまま覚えてください。４種類の取引があります。（４つとも覚える必要はありません）
・単一銘柄取引
・バスケット取引
・終値取引
・自己株式立会外買付取引


※単一銘柄は、いいですね。１つの銘柄を相対で取引します。
※バスケット取引は、１５銘柄以上・総売買代金１億円以上をまとめて取引するものです。（ピクニックに行く時に、バスケットにサンドウィッチ、飲み物、果物・デザート、おしぼりなどを入れていくイメージ）

・金融商品取引所の上場廃止基準に該当した銘柄については、その信用取引を行うことができない。・・・○か×か？・・・○・・・正解

覚えていますね。

・取引所市場において行われる転換社債型新株予約権付社債の売買については、原則として、呼値の制限値幅はないものとされている。・・・○か×か？・・・×・・・正解・・・制限値幅がある。行使対象株券の制限値幅に転換比率を乗じて算出

これも覚えていますか？
※転換社債型新株予約権付社債が、どんなものか大丈夫ですね。株式に転換することもできる社債です。ですから、株式の値幅制限が準用される、と考えた方がいいですね

・東京証券取引所の国債証券の売買に際しては、原則として、呼値の制限値幅がない。・・・○か×か？・・・○・・・間違い！・・・制限値幅あり。国債証券の制限値幅は、上下１円

・金融商品取引所における株式の売買の清算については、それぞれの金融商品取引所において行われる。・・・○か×か？・・・○・・・間違い！・・・日本証券クリアリング機構（指定清算機関）で行われる

・取引参加者の顧客は、内国株券について普通取引による売買を委託した場合には、原則として、売買成立の日から起算して４日目（休業日を除く）の日の正午までに売付証券又は買付代金を、取引参加者に交付しなければならないとされている。・・・○か×か？・・・×・・・正解・・・午前９時まで

・有価証券の売買に係る顧客と取引参加者との間の金銭の授受は、いかなる場合も、すべて円貨で行うこととされている。・・・○か×か？・・・○・・・間違い！・・・原則は、円貨。ただし、取引参加者が同意した場合は、顧客の指定する外貨でも可能

・有価証券の売買に係る顧客と取引参加者との間の金銭の授受は、原則としては円貨で行うこととされているが、顧客と当該取引参加者が同意した場合には、顧客の指定する外貨での授受も可能である。・・・○か×か？・・・○・・・正解

・顧客が、所定の期限までに、信用取引に関して取引参加者に預託すべき委託保証金を預託しない時は、当該取引参加者は、その信用取引を決済するために、任意に当該顧客の計算において、売付契約又は買付契約を締結することができる。・・・○か×か？・・・○・・・正解・・・他に迷惑かけてしまうからですね

・信用取引の資金を確保するための専門の証券金融機関のことを、証券金融会社といい、証券金融会社と金融商品取引業者との間で行われる資金又は株券の賃借のことを、貸借取引という。・・・○か×か？・・・○・・・正解

・信用取引に係る委託保証金は、有価証券をもって代用することができるが、発行日決済取引に係る委託保証金は、有価証券をもって代用することが、できない。・・・○か×か？・・・×・・・正解・・・できる。

・発行日決済取引に係る委託保証金は、有価証券をもって代用することが、できる。・・・○か×か？・・・○・・・正解

・制度信用取引による買付は、当該買付が成立した日の６か月目の応当日を超えて繰り延べることはできない。・・・○か×か？・・・○・・・間違い！・・・できる。６か月目の応当日から起算して４日目の日（休業日を除く）を超えての繰り延べはできない

・制度信用取引による買付は、当該買付が成立した日の６か月目の応当日から起算して４日目の日（休業日を除く）を超えて繰り延べることはできない。・・・○か×か？・・・○・・・正解

・金融商品取引所は、転換社債型新株予約権付社債の上場に際して、その発行会社の発行する株券が、当該金融商品取引所に上場されていれば、当該転換社債型新株予約権付社債の上場審査を行わずに上場を決定することになっている。・・・○か×か？・・・×・・・正解・・・あり得ないですね。すでに株券が発行されているから、転換社債型新株予約権付社債の上場申請はパス、というのはあり得ません。普通の株券と、転換社債型新株予約権付社債とは別です。上場申請があってからの上場です

・取引参加者は、信用取引における顧客からの受入保証金の総額が、その顧客の信用取引に係る有価証券の約定価額の３０％を下回ることとなった場合、３０％を維持するために必要な額を顧客から追加差入れさせなければならない。・・・○か×か？・・・×・・・正解・・・２０％を下回ると追加

・当初、３０％の３０万円
・追加、２０％の２０％維持

・有価証券等清算取次ぎを行うことのできない清算資格を、自社清算資格という。・・・○か×か？・・・○・・・正解

・株券の普通取引においては、配当金交付株主確定期日、又は新株予約権その他の権利確定期日の２日前の日（休業日除く）から、「配当落」又は「権利落」として、売買が開始される。・・・○か×か？・・・○・・・正解

・立会外分売に係る決済は、原則として、売買設立の日から起算して４日目（休業日除く）の日に、行われる。・・・○か×か？・・・○・・・正解

・転換社債型新株予約権付社債の売買単位は、額面１００万円のみである。・・・○か×か？・・・×・・・正解・・・７種類あり

・転換社債型新株予約権付社債の売買単位は、額面５００万円、４００万円、３００万円、２００万円、１００万円、５０万円、１０万円がある。・・・○か×か？・・・○・・・正解

合言葉　転換（＝変身）は、ウルトラセブン（７）　５、４、３、２、１、５０（ＧＯ）、１０（ジュワッチ！）

・価格優先の原則においては、買い注文は、より低い価格の注文が、売り注文は、より高い価格の注文が優先される。・・・○か×か？・・・○・・・間違い！・・・逆である

※より高く買ってくれる方がいい、より低く売ってくれる方がいい

・東京証券取引所の立会市場における売買立会による売買以外に、過誤訂正等のための売買や、立会外分売がある。・・・○か×か？・・・○・・・正解

・金融商品取引所において、一度成立した約定は、いかなる場合も取り消されることはない。・・・○か×か？・・・×・・・正解・・・過誤のある場合などで、決済が困難であったり、その影響が大きい場合などは取り消すことができる

・金融商品取引所は、取引参加者が支払い不能・契約不履行等、財産又は取引所の問題が生じた時は、当該取引参加者に対して、審問の上、有価証券の売買等の停止などを行うことができる。・・・○か×か？・・・○・・・正解

・指数オプション取引は、指数オプションを相手方が当事者の一方に付与し、当事者の一方が、これに対して対価を支払うことを約する取引である。・・・○か×か？・・・○・・・正解

※何となく、「ふ～ん、そうなんだ」で構いません。記憶の片隅に入れておいてください。

・指数オプション取引は、当事者があらかじめ指数として約定する数値と、将来の一定時期における現実の指数との数値の差に基づいて、算出される金銭の授受を約束する取引である。・・・○か×か？・・・×・・・正解・・・指数オプションを相手方が当事者の一方に付与し、当事者の一方がこれに対価を支払うことを約束する取引

・有価証券当清算取次ぎとは、非清算参加者の有価証券の売買について、清算参加者に清算機関との間で清算を行わせるために、名義上、清算参加者の名によって売買を成立させるための行為である。・・・○か×か？・・・○・・・正解

ここまで、お疲れさまでした。